神学校概要

日本ルーテル神学校とは

創立以来100年以上の長い伝統をもつ神学校。キリスト教神学を教授研究し、その実習を指導し、ルーテル教会の信仰に基づいたキリスト教教師及び指導者を養成することを目的としています。制度上は各種学校になりますが、そこでの学問レベルは修士課程と同等であるよう努めていますし、現に本校の卒業生は海外に留学する際は、アメリカでいうM.Div.(マスター・オブ・ディヴィニティ、神学修士)修了と同等とみなされて博士課程に進むことができます。

日本ルーテル神学校とは

学校の概要

設立母体は、キリスト教プロテスタントの源流であるルター(ルーテル)派教会、日本福音ルーテル教会と日本ルーテル教団です。両教会がその教会で働く牧師・伝道者の養成のために始めた塾のような形での神学教育がその起こりです。今は、学校法人ルーテル学院が経営するルーテル学院大学とともに、緑豊かな武蔵野の一角で、教会の霊的指導者としての信仰と学問と専門技術とを身につける4年間の一貫教育です。

七千坪の校地・文化勲章受賞の村野藤吾氏設計の校舎・共同生活を営む寮などは大学と共用です。

神学校長メッセージ

立山忠浩神学校長

    2020年4月から、神学校長に着任することになりました。教会との兼務になりますし、未経験なことがほとんどですから、どれほど任務に応え得るか自信がありませんが、皆様のお力添えをいただきながら精一杯励んで行こうと思います。よろしくお願いいたします。

 そもそもなぜ教会に身を置く者が校長の任に就くのか、どうしてこれまでのように学校の専任教師から選出されなかったのか、このような疑問を抱かれる方が多いことでしょう。その理由は端的に言って学院の専任教師の不足です。両教団・教会の教会現場での深刻な牧師不足の状況からすれば、これ以上の牧師を派遣できないのですが、結果としてそのしわ寄せが神学校に及んでいるのです。「これまで以上に、特に首都圏にいる牧師たちの神学教育への貢献が求められている」、これが前校長で、この度学長に就任された石居基夫先生の日頃からの言葉でした。ひとりの牧師として神学校に協力できることであれば惜しまず、不十分な器であっても用いていただくこと、これが私にとっての応諾の理由となりました。

 それにしても、「教会の現場にいる牧師が校長になることがあるんだ」という驚きを覚えた方が多いことでしょう。校長を選任する規定の中に、選挙権は学内の専任教師のみにあるのですが、両教団・教会のすべての現任牧師たちが候補の対象となることが明記されています。幸いなことでしたが、この規定を教会の牧師たちは知る必要もことなく、これまでは学内の教師たちから選出されて来たに過ぎなかったのです。「神学校のことは神学校に任せている」、これが私たち教会にいる者たちの声でした。でも、「それが行き過ぎてしまっていたのではないか」、これが私の一番の問いです。この答えを二年間で探求したいと思っています。

 ただ、私の第一の使命は神学生の教育と認識しています。少ない学生数ですが、一緒に神学し、私自身も同じ求道者として学び合って行きたいと願っています。両教団・教会の教職と信徒の皆様、後援会、学生、教職員の皆様のご支援なしにはなし得ないことです。重ねてよろしくお願いいたします。

最後になりましたが私の好きなみ言葉です。「御言葉を宣べ伝えなさい。折が良くても悪くても励みなさい」(Ⅱテモテ4:2)。時が逆風であろうとも、成果がすぐに出ずとも、徒労を惜しまず励んで行く宣教者のために少しでも貢献できれば、これが私の祈りです。

理念

人間解放の福音を伝える伝道者、魂の癒しをもたらす牧会者

経済も科学技術もすばらしく発達したのに、人間一人ひとりが幸せになったとは実感できない世の中です。むしろ、人の和が弱まり、心を病む人が増え、生きる目的が見えにくくなっています。愛が冷め、希望が不確かになってきています。宗教さえも胡散臭い眼で見られる時代です。だからこそ、人間を深く見つめ、しかも絶対者である神さまの前で、その光の中で見直し、真の人間性を取り戻すための神の言葉を聴いていきたいのです。人間を蝕む罪から解放し、魂にみずみずしい喜びを回復できるように、この世界に愛と慈しみ、正義と平和が増し加わるように、祈る人、語り働く人が必要です。神学校はそのための牧師養成を行います。

理念

宗教改革の伝統に堅く立って

宗教改革者マルティン・ルター(ルーテル)の信仰と神学の流れを汲むルーテル教会の伝道者・牧会者を養成するために、1909(明治42)年に創立されました。宗教改革のスローガン「信仰のみ、恵みのみ、聖書のみ」が神学校のモットーです。聖書を原語であるへブル語、ギリシャ語で深く学び、堅実な福音主義神学に立ち、教会の現場でしっかりと役に立つ実践力を養うことを目指します。

附属機関・施設